「ジム経営は会員何人いれば黒字になるのか」「現在の料金設定や固定費で採算が合うのか」と考えるとき、月会費だけで必要人数を割り出すと実態とのずれが生じます。ジムの損益分岐点は、固定費と1会員あたりの限界利益を使って必要会員数へ換算するのが基本です。
本記事では、損益分岐点の計算式を整理したうえで、24時間ジム・パーソナルジム・小規模ジムのモデルを比較します。さらに、退会を補いながら会員数を維持するための必要入会数や、利益余裕を含めた「安全会員数」の考え方まで扱います。
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ジムの損益分岐点となる会員数の目安
ジムの損益分岐点を把握するなら、売上額だけでなく「何人の会員が必要か」まで落とし込むことが重要です。必要人数がわかれば、現在の在籍数との差や、今後どれだけ集客すべきかを具体的に判断できます。
ただし、必要会員数は月会費や固定費、変動費、ジムの業態によって変わります。ここでは、損益分岐点の考え方から必要会員数の計算方法、業態別の違い、目標会員数との区別まで順番に見ていきましょう。
損益分岐点は「赤字と黒字の境界」
損益分岐点とは、売上と費用が等しくなり、利益が0円になる地点です。売上が損益分岐点を上回れば黒字、下回れば赤字になります。
「損益分岐点売上高300万円」のように金額だけを把握しても、店舗運営では「あと何人の入会が必要か」まで判断できません。月会費と会員数に応じて増える費用を分け、損益分岐点を必要会員数へ換算すれば、現在の在籍数との差を月次で追えます。
必要会員数は「固定費÷1会員あたり限界利益」で考える
必要会員数の基本式は次のとおりです。
損益分岐点会員数 ＝ 固定費 ÷ 1会員あたり限界利益
1会員あたり限界利益 ＝ 1会員あたり売上 − 1会員あたり変動費
「固定費÷月会費」でも概算できますが、この方法では決済手数料や、会員数に応じて増える消耗品費などを反映できません。本記事の試算例で月会費8,000円、1会員あたりの変動費800円と置く場合、計算に使う限界利益は8,000円ではなく7,200円です。
たとえば固定費が200万円なら、8,000円で割った場合は250人ですが、7,200円で割ると約278人になります。変動費を除外すると、このモデルでは損益分岐点を約28人少なく見積もる計算です。
24時間・パーソナル・小規模ジムで必要人数は異なる
同じジムでも、損益分岐点を判断する単位は業態によって異なります。24時間ジムは登録会員数が中心ですが、パーソナルジムではセッション数、小規模ジムでは会員数に加えて予約枠や同時利用人数が売上の上限になります。
業態を比較するときは、顧客単価、固定費、人件費、変動費に加えて、セッション枠や定員などの提供上限を整理します。会員数だけではなく、「何を1単位として売上が発生するか」を業態ごとに確認することがポイントです。
損益分岐点会員数と目標会員数は分けて考える
損益分岐点会員数は、利益が0円になる最低ラインです。実際の経営では、修繕費の上振れ、広告費、オーナー報酬、退会増などを吸収する金額まで含めて目標人数を設定します。
本記事では、この余裕を含めた目標を「安全会員数」とします。「損益分岐点の120％」といった一律の倍率を基準にするのではなく、必要な利益余裕を金額で設定し、その金額を固定費に加えて必要会員数を逆算します。具体的な計算方法は後半で示します。
24時間・パーソナル・小規模ジムの損益分岐点を業態別にシミュレーション
同じ損益分岐点でも、業態によって計算の単位は異なります。ここでは、24時間ジムは登録会員数、パーソナルジムはセッション数、小規模・マイクロジムは会員数と提供枠を軸に試算します。
以下の金額・人数は業界平均ではなく、本記事で前提条件を置いたシミュレーションです。
24時間ジム｜会員300人・500人・700人の収支比較
24時間ジムを、次の条件で試算します。
- 月会費：8,000円
- 変動費率：売上の10％
- 1会員あたり限界利益：7,200円
- 固定費：200万円（家賃、人件費、設備関連費、借入利息などを含む固定的な費用の想定）
会員数ごとの月次収支差額は次のとおりです。
| 会員数 | 売上・変動費 | 固定費控除後の月次収支差額 |
| 300人 | 売上240万円－変動費24万円 | 16万円 |
| 500人 | 売上400万円－変動費40万円 | 160万円 |
| 700人 | 売上560万円－変動費56万円 | 304万円 |
このモデルでは300人でも16万円のプラスですが、その金額で修繕費や広告費の上振れ、オーナー報酬まで吸収できるとは限りません。また、借入元本の返済や税金などは、損益計算とは別に現金を減らす支出です。
実店舗の損益分岐点は、賃料、店舗面積、マシンの購入・リース費用、有人時間などで変化します。そのため、会員数の試算と資金繰りは分けて確認します。
パーソナルジム｜必要会員数より先に「必要セッション数」を出す
パーソナルジムでは、登録会員数より先に「月に何セッション提供すれば固定費を回収できるか」を計算します。
損益分岐点セッション数 ＝ 固定費 ÷ 1セッションあたり限界利益
本記事の試算例として、1セッション8,000円、業務委託トレーナーへの報酬3,000円なら、1セッションあたりの限界利益は5,000円です。固定費100万円の場合、損益分岐点は月200セッションとなります。
顧客1人が月4回利用する前提なら、必要顧客数は50人です。ただし、営業時間やトレーナー数から月200枠を提供できなければ、この収支モデルは成立しません。必要セッション数と実際の予約可能枠を並べて検証します。
小規模・マイクロジム｜低固定費でもキャパシティに注意
マンションの一室や小規模テナントを使うマイクロジムは、固定費を抑えやすい一方で、スペースと稼働時間が売上の上限になりやすい業態です。損益分岐点会員数だけでなく、次の提供可能量を先に算出します。
- マシン数・床面積から決まる同時利用人数
- 少人数指導を行う場合のクラス定員
- オーナーやトレーナーの稼働可能時間
- 営業時間内に設定できる予約枠
必要会員数を獲得できる市場があっても、その人数の利用時間帯を施設側で受け入れられなければ売上計画は成立しません。マシンピラティスやグループレッスン型スタジオも同様に、会員数だけでなく「1枠あたり売上－1枠あたり変動費」と、月間で提供できる枠数を組み合わせて採算を計算します。
業態別に「必要人数・単価・提供枠・固定費」を比較する
業態選択では「どの業態が最も儲かるか」ではなく、確保できる物件・資金・人員・商圏で採算が成立するかを比較します。
| 業態 | 損益分岐点で見る指標 | 特に確認する変数 |
| 24時間ジム | 必要登録会員数 | 賃料、設備費、清掃、警備、光熱費、ロイヤリティ、ピーク混雑 |
| パーソナルジム | 必要セッション数・必要稼働率 | セッション単価、トレーナー報酬、予約枠、キャンセル率 |
| 小規模・マイクロジム | 必要会員数＋提供枠上限 | 賃料、オーナー稼働時間、予約枠、定員、設備更新費 |
会員数だけを共通指標として並べると、業態ごとの収益構造を正確に比較できません。先に「何を1単位として売上が発生するか」を特定し、その単位ごとの限界利益と提供上限から損益分岐点を計算します。
物件・予算・運営形態まで決まっている場合は、収支計画に合わせて設備構成も具体化できます。
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会員数が多くても儲かるとは限らない｜利益を左右する5つの数字
会員数は重要な指標ですが、人数だけではジムの収益性を判断できません。同じ500人でも、固定費、顧客単価、退会率、ピーク時の混雑、商圏条件が違えば利益は変わります。
損益分岐点を超えた後は、次の5つの数字に分けて追います。
固定費｜家賃・人件費・設備費で必要人数は変わる
固定費が増えるほど、同じ限界利益でも損益分岐点会員数は増えます。家賃、人件費、設備関連費など、会員数にかかわらず毎月発生する費用を先に整理すると、必要人数の根拠が明確になります。
小規模ジムでは、オーナー自身が受付・清掃・指導を担当するケースがあります。法人で役員報酬を設定する場合は固定費として計上し、個人事業として運営する場合も、事業の採算とは別にオーナー自身の生活費や必要収入を資金計画へ反映します。どの前提で必要会員数を計算したかを明示しておくと、事業採算と必要な現金を区別できます。
顧客単価｜月会費だけでなくオプション売上も含める
1会員あたりの売上は月会費だけとは限りません。プライベートロッカー、レンタルウェア・タオル、定額サービス、パーソナル指導、物販などの売上があれば、顧客単価に加えます。
一方で、オプション提供に消耗品費、仕入れ、追加リース料などがかかる場合は、その金額を差し引きます。損益分岐点の計算で見るのは売上額そのものではなく、追加コスト控除後の限界利益です。
退会率｜在籍500人でも毎月20人辞めれば20人補充が必要
退会率が高いほど、同じ在籍数を維持するために必要な新規入会数も増えます。
本記事では月間退会率の分母を「月初会員数」に統一し、月初会員数、入会者数、退会者数を同じ条件で記録します。具体的な入会数の計算は後半で扱います。
ピーク時稼働率｜適正会員数は登録人数だけで決まらない
損益分岐点を超えるまで会員を増やしても、利用時間が特定の時間帯に集中すると、設備不足や待ち時間が発生します。登録会員数とは別に、ピーク時間帯の実利用状況を記録します。
確認する項目は、たとえば次の4点です。
- スミスマシンやパワーラックなど主要マシンの待ち時間
- フリーウェイトエリアの混雑状況
- ロッカー・シャワーの使用状況
- 駐車場の満車頻度
登録会員数が増えても、主要設備の待ち時間が継続的に長くなるなら、追加集客だけでなく設備追加や配置変更も検討対象です。入館数や設備ごとの利用集中を記録すれば、どの設備へ投資するかを判断する材料になります。
商圏｜必要会員数を本当に獲得できる市場か確認する
計算上の損益分岐点が300人でも、商圏内で300人を継続的に確保できなければ事業は成立しません。出店前は人口だけを見るのではなく、獲得対象となる層と競合条件を分けて確認します。
- 年齢構成とターゲット層の人口
- 昼間人口と夜間人口の違い
- 競合店数と料金帯
- 駅からの距離などのアクセス条件
- 車利用が中心の地域では駐車場の条件
確認するのは「商圏人口が多いか」ではなく、必要会員数を獲得し、その人数を維持できる余地があるかです。損益分岐点会員数と商圏の獲得可能性を別々に算出し、両方が成立するかを出店判断に使います。
損益分岐点会員数だけでは危険｜安全会員数と毎月必要な入会数を計算する
損益分岐点会員数は、利益が0円になる最低ラインです。実際の運営では、修繕費や広告費の上振れ、退会増などを吸収する余裕まで含めて目標人数を設定します。
ここでは、その目標を「安全会員数」とし、一律の倍率ではなく必要利益から逆算します。
安全会員数は「固定倍率」ではなく必要な利益余裕から逆算する
安全会員数は「損益分岐点の120％」のような固定倍率で決めるのではなく、損益分岐点に加えて月ごとにどの程度の余裕を確保したいかを金額で置いて計算します。
安全会員数 ＝（固定費 ＋ 追加で確保したい月額）÷ 1会員あたり限界利益
追加で確保したい月額には、固定費の計算にまだ含めていない項目を設定します。
- 役員報酬を固定費に含めていない場合の追加額
- マシンや内装の修繕に備えて確保する金額
- 繁忙期に向けた広告費の増額分
- 夏場・冬場に想定する光熱費の上振れ分
- 競合出店などによる一時的な収支悪化に備える金額
すでに固定費へ計上している費用は重ねて加算せず、追加で確保したい金額だけを上乗せして会員数へ換算します。120％という数字を使う場合も、一般的な基準ではなく、その店舗のシミュレーション条件として扱います。
損益分岐点を維持するには毎月何人の入会が必要か
在籍会員数を維持するには、退会者数と同じ人数を毎月補充する必要があります。さらに会員数を純増させる場合は、その目標人数を上乗せします。
月間必要入会数 ＝ 目標純増会員数 ＋（月初会員数 × 月間退会率）
本記事の試算条件で、月初会員数500人、月間退会率4％とすると、退会者は20人です。
例1：500人を維持する場合
- 月初会員数：500人
- 月間退会率：4％
- 純増目標：0人
- 必要入会数：20人
例2：翌月520人を目指す場合
- 月初会員数：500人
- 月間退会率：4％
- 純増目標：20人
- 必要入会数：40人
月末会員数だけではなく、「何人退会し、その穴を埋めるために何人獲得する必要があるか」まで分けると、集客目標を月次の人数へ落とし込めます。
退会率1ポイント改善で必要入会数はどれだけ減る？
月初会員数500人を維持する前提では、退会率によって必要な新規入会数は次のように変わります。
| 月間退会率 | 月間退会者数 | 維持に必要な入会数 |
| 5％ | 25人 | 25人 |
| 4％ | 20人 | 20人 |
| 3％ | 15人 | 15人 |
このモデルでは、退会率が1ポイント下がると、毎月補充すべき人数は5人減ります。新規獲得だけで500人を維持する方法と、オンボーディングや利用促進、スタッフ教育などに費用をかけて退会を抑える方法を、必要コストで比較します。
継続率・退会率の「業界平均」をそのまま使わない
退会率を事業計画へ入れるときは、他社や海外の数値をそのまま自店の前提に置かないようにします。国内ジムの個店月間退会率と直接比較できる、全国一律の基準値として扱える数字とは限らないためです。
海外の参考値として、Health & Fitness Association（HFA）の「2025 Fitness Industry Benchmarking Report」では、調査参加事業者の2024年実績について、年間の会員維持率（member retention rate）が平均66.4％と報告されています。
調査対象は175社・17,000超の施設・27か国に及ぶため、日本国内の個別店舗における月間退会率と直接比較できる数値ではありません。
出典：Health & Fitness Association「2025 Fitness Industry Benchmarking Report」2025年
ジムの損益分岐点を下げる方法と開業前に確認したい数字
ジムの損益分岐点を下げるには、集客を増やすだけでなく、固定費を抑えながら1会員あたりの限界利益を確保する視点が欠かせません。
さらに開業前は、必要な会員数を獲得できる商圏か、黒字化までの赤字を支えられる資金があるかも確認する必要があります。ここからは、コストや価格設定、運営体制、商圏、運転資金まで具体的に確認していきます。
人件費・家賃を適正化して固定費を下げる
人件費や家賃を下げれば固定費は減ります。ただし、省人化によって受付や清掃など必要な業務まで抜けると、単純なコスト削減としては評価できません。
入退館システムなどを使って有人時間を減らす場合は、少なくとも次の業務を誰が担うかを決めます。
- 新規顧客の見学・体験対応
- 入会直後のオンボーディング
- 施設内の清掃
- マシントラブルやクレームへの対応
- 怪我などが発生した場合の緊急連絡体制
固定費を見直す際は、削減額だけでなく、省人化後も残る業務量と必要人員を反映して再計算します。たとえばオーナーが清掃や顧客対応を引き受けるなら、その稼働を事業計画から消さず、報酬を含む場合と含まない場合を分けて把握します。
月会費を安くしすぎず1会員あたり限界利益を確保する
損益分岐点を少ない会員数で超えるには、1会員あたり限界利益の確保が必要です。会費を下げると必要会員数が増え、新規獲得数だけでなく、ピーク時の混雑や設備使用量、退会者を補充する人数にも影響します。
本記事の試算条件で固定費200万円、変動費率10％とすると、月会費7,000円では1会員あたり限界利益が6,300円となり、損益分岐点は約318人です。月会費8,000円なら限界利益は7,200円となり、約278人まで下がります。
価格を変更するときは競合料金だけを基準にせず、変更後の限界利益から必要人数を再計算します。値下げによって必要人数が増えた場合、その人数を商圏と施設容量の両方で受け入れられるかまで検証します。
開業前は「安全会員数を獲得できる商圏か」を確認する
開業前の商圏分析では、前述した条件に対して損益分岐点会員数だけでなく、安全会員数まで獲得・維持できるかを照合します。
損益分岐点には到達できても、安全会員数の確保が難しい場合は、固定費や料金設定などの前提条件を再検討します。
損益分岐点到達までの運転資金を確保する
開業時の設備資金と、開業後の日々の事業運営に必要な運転資金は分けて管理します。そのうえで、損益分岐点へ到達するまで事業を継続できるよう、本記事では次の金額を必要資金の目安として試算します。
損益分岐点到達までに確保する資金の目安 ＝ 累積赤字 ＋ 予備資金
物件の敷金・保証金、内装費、マシン購入費などは開業・設備資金として切り分けます。会員数が計画を下回るケースも作り、損益分岐点へ到達するまで月ごとの現金残高を試算します。
物件の広さや予算まで決まっている場合は、収支計画と設備構成を同時に整理すると必要資金を具体化しやすくなります。
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「利益が出るか」と「現金が残るか」を両方確認する
最後に、月次では損益と資金繰りを別々に確認します。
- 損益計算： 営業活動から利益が出ているか
- 資金繰り： 借入返済や税金の支払い後も現金が不足しないか
損益分岐点を超えていても、借入元本の返済や突発的な支出によって現金残高が減ることがあります。月次では計画と実績を比較し、会員数・売上・費用・現金残高のうち、どこで差が生じたかを分けて確認します。
ジムの会員数と損益分岐点に関するよくある質問
ジムの必要会員数は、業態や費用構造によって変わります。ここでは、事業計画で混同しやすい「平均会員数」「会員500人の利益」「パーソナルジムの計算単位」「損益分岐点への到達期間」「黒字と借入返済」の違いを整理します。
ジムの平均会員数を事業計画に使ってもよいですか？
業界の平均会員数を、そのまま自店の必要会員数として使うことはできません。月会費、固定費、変動費、業態、商圏、店舗面積、競合状況が店舗ごとに異なるためです。
平均値は市場全体を見る参考情報として切り分け、自店では固定費÷1会員あたり限界利益で損益分岐点会員数を計算します。
会員500人ならどのくらい儲かりますか？
会員500人という人数だけでは、利益額は決まりません。本記事の試算条件で月会費8,000円なら、500人の単純な月間売上は400万円です。
そこから決済手数料などの変動費と、家賃、人件費、光熱費、ロイヤリティ、設備費、オーナー報酬などの固定費を差し引いて利益を計算します。本記事の24時間ジムのモデルでは月次収支差額160万円ですが、これは設定した前提条件に基づく試算です。
パーソナルジムも会員数で損益分岐点を計算できますか？
計算できますが、実務では必要セッション数から算出したほうが稼働状況を反映できます。
まず固定費÷1セッションあたり限界利益で必要セッション数を求め、その後、顧客1人あたりの月間利用回数で割って必要顧客数へ変換します。あわせて、そのセッション数を営業時間とトレーナー数の範囲で提供できるかを確認します。
損益分岐点に到達するまで何か月かかりますか？
一律の期間は示せません。開業時の会員数、毎月の新規入会数、退会率によって、損益分岐点へ到達する月が変わるためです。
開業時会員数を起点に、新規入会数－退会者数＝純増会員数として月ごとの在籍数を計算します。その在籍数が損益分岐点会員数へ達する月をシミュレーションすれば、到達までの期間と累積赤字を同じ計画上で把握できます。
黒字なら借入返済も問題ありませんか？
黒字だけでは判断できません。借入利息は損益計算上の費用ですが、借入元本の返済は損益計算書上の費用ではないためです。
利益が出ていても、元本返済によって現金残高は減ります。そのため、損益計算とは別に資金繰り表を作り、借入返済後の現金残高まで確認します。
まとめ｜損益分岐点は「必要会員数」と「維持条件」まで計算しよう
ジム経営では、月会費だけでなく「固定費÷1会員あたり限界利益」で損益分岐点を計算し、業態ごとの売上単位と提供上限まで確認することが重要です。
- 24時間ジムは必要登録会員数を算出する
- パーソナルジムは必要セッション数と予約枠を照合する
- 小規模ジムは会員数に加えて定員・稼働時間を確認する
- 退会率から維持に必要な毎月の入会数も逆算する
たとえば月会費8,000円、変動費800円、固定費200万円なら損益分岐点は約278人で、会費だけで計算した250人とは28人の差が出ます。
まず自店の固定費・単価・変動費を整理し、安全会員数まで算出して、無理のない集客目標につなげてみてください。
上記では、商圏調査や集客に関する相談も無料で実施しています。
03-6721-9909
